取引量世界一!ユーロドルの特徴とトレード手法を解説

  • 更新日: 2019/07/31

日本人にとってなじみ深いのは円が絡むクロス円の通貨ペアです。しかし、FXには、クロス円以外の通貨ペアもあります。しかし、クロス円以外の通貨ペアに苦手意識を持っている人もいるでしょう。

そこで今回は、

  • 「ドルストレートの通貨ペアを取引してみたい。」
  • 「もっとも取引されているユーロドルを取引したい。」

という人に、ユーロドルの基本を説明します。

ユーロドルは円が関係しないドルストレートの通貨ペアであるため、損益がドルで表示され、最初のうちはイメージがつかみにくく、とっつきにくい印象を持つ人もいるのではないでしょうか。

また、ヨーロッパは日本から遠く、日本国内では、大きなニュース以外はあまり報道されない傾向にあります。

そのため、ユーロ各国の経済状況やどのような材料が注目されているのか、といったことをイメージしづらく、どう取引して良いか分からない通貨ペアというイメージを持つ初心者の方もいるのではないでしょうか。

しかし、ユーロドルは取引量が多いことから動きが読みやすく、初心者にとっても取引しやすい通貨ペアなのです。

今回は、そんなユーロドルの基本を説明します。見るべきポイントについても紹介しますので、ユーロドルの取引にもチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

ユーロドルについて

初心者でも取引しやすいと言われているユーロドルは、どんな通貨ペアでしょうか。まずは、ユーロとドルをめぐる現在の状況や、材料について紹介します。

足元のユーロの材料について

2018年のユーロの材料と考えられているもののうち重要なものが、ドイツの連立政権の動向、イタリア下院選の結果、インフレの上昇と出口政策、イギリスのEU離脱をめぐる通商協議、東欧諸国の政局です。

ドイツの連立政権をめぐっては、メルケル首相率いるキリスト教・民主社会同盟と社会民主党との連立協議の行方が注目されていました。

難民受け入れに寛容なメルケル首相に対し、ドイツ国民の不満が溜まっていたこともあって、昨年9月に行われた総選挙では、キリスト教・民主社会同盟は第一党を維持したものの、得票率を大きく減らし、前回の41.5%から32.9%に低下しました。

この時躍進したのが、難民受け入れに批判的な右翼政党のドイツのための選択肢でした。

この結果を受け、メルケル首相の求心力は低下し、今後の政権運営への不安が高まりました。選挙後、それまで連立を組んでいたドイツ社会民主党が、キリスト教・民主社会同盟との連立を拒んだことで政局は混迷しました。

メルケル首相は緑の党や自由民主党との連立協議を始めたものの、こちらも決裂しました。

しかし、12月にドイツ民主党がキリスト教・民主社会同盟との連立協議の開始を表明したことで、ようやく連立協議が進みはじめ、今年2月に大連立交渉が原則合意に達しました。

つまり、4か月間もの間、政治的空白期間があったことになります。しかし、原則合意したものの、内容はキリスト教・民主社会同盟が大幅に譲歩する内容となりました。

この結果を市場は好感しましたが、メルケル首相の求心力低下が表面化したことが、不安視されています。

今回、ドイツ社会民主党や緑の党、自由民主党との連立が難航・決裂したのは、難民問題が大きく関係しています。

また、これまで緊縮財政を採ってきたキリスト教・民主社会同盟でしたが、今回ドイツ民主党に大幅な譲歩をしたことで、ドイツの財政政策も変わるのではないかと見られています。

しかし、まずは連立政権をめぐる一連の問題が収束したことは、ユーロにとってはポジティブであると考えられます。

次に、3月に行われたイタリア下院選の結果ですが、中道右派連合が最大勢力に躍進し、民族主義政党である5つ星運動がそれに次ぐ議席数を獲得しました。

しかし、いずれの政党も単独過半数には届かなかったことから、どのような連立になるのかに注目が集まっています。

4月2日の毎日新聞の報道によれば、五つ星運動と同盟を軸に連立協議を進めるとみられています。

今回躍進した中道右派連合は反EUや反移民を掲げる同盟が17%を占めるなど影響力を強めており、また、五つ星は単独で33%の議席を獲得しましたが、反体制・反EUを唱えています。

今回、中道右派連合や五つ星が躍進したことで、イタリアの銀行が抱える巨額の不良債権問題が先送りされるのではないかとの懸念が広がっています。

イタリアの銀行の巨額の不良債権を生み出した元凶は、その経営体質であることが指摘されていますが、現状は経営体質の改善が進むことなく、景気の持ち直しによる不良債権比率の改善が進んでいる状況です。

このまま不良債権の問題が改善されない場合に心配されているのが、景気減速時にどうなるのか、ということです。再び不景気になった時に、不良債権がまた増えてしまうと、いずれ、ギリシャ危機のような問題が発生してしまうかもしれません。

イタリアはユーロ導入時に実際のレートよりも割高なレートでユーロを導入してしまったため、イタリアの輸出はダメージを受け、長らく景気の低迷が続いていました。

また、景気低迷の原因となった理由の一つに、中小企業の高コスト体質がありました。

高コストでも耐えられるよう、高付加価値化させるかコスト削減を行う必要があるのですが、イタリア製品を高付加価値化させるのは容易ではなく、コスト削減から着手しなければなりませんでした。

高コストなイタリア企業の費用の中で、特に高かったのが、人件費です。中でもイタリアの中小製造業の人件費は高く、これを削減するために、レンツィ元首相の下、解雇規制緩和などの労働市場改革が進められました。

しかし、今回の選挙により、労働改革も遅れるのではないかとの懸念が出てきています。

このように、イタリアについては今後の動向が不透明であるため、銀行の不良債権や労働改革など動向が注目されている政策が、懸念したとおり遅れることになれば、ユーロ不安を引き起こす恐れがあることに注意が必要です。

次にユーロの動向についてです。ユーロの動向として注目されているものの一つが金融緩和縮小です。2018年9月まで量的緩和は続けることになりますが、2018年より毎月の国債等の資産購入額を300億ユーロに減らしています。

欧州のGDPが上昇していることや消費者信頼感指数も上昇していることから、量的緩和策が出口戦略へ移行するのは妥当であるとみられています。

その一方で、急速に回復したインフレ率が、ドイツやイタリア等で失速していることも懸念されています。

このような状況下で注目されているのが、ECB理事会後のドラギ総裁の発言です。

ユーロの主要政策金利や、量的緩和策からの出口戦略の進捗度合いについてどのような内容を話すか、そして、市場予想に対してポジティブサプライズ(主要政策金利を事前予想に反して上げる等)があるかどうかが注目されます。

例えば、「今回は据え置き」という事前予想に対し、「主要政策金利を上げるのでは?」という市場の期待感が高ければ、仮に事前予想通り据え置きとなったとしても、期待感が高かった分、ユーロが売られる要因になります。

なお、2018年3月8日のドラギ総裁の記者会見では、米国の保護主義に対し懸念を表明したことや、EU域内のインフレが抑制されているとの発言をしたことで、もみ合っていたユーロは下落しています。

このことから分かるのが、ドラギ総裁の発言によって、結果がどうであれユーロの動向が左右されると言うことです。このように、ユーロの動向を掴むためには、ユーロを通貨としている国の政治背景が重要になります。

また、イギリスのEU離脱はEUにも大きな影響を及ぼします。イギリスとしては、EUは離脱したいものの、単一市場のメリットは享受したいところです。

しかし、これを許してしまうと、第二、第三のイギリスが出てきてしまう可能性があり、EUの存続が危うくなります。そのため、EUとしてはイギリスに譲歩しすぎることは許されないのです。

イギリスのEU離脱をめぐる通商協議の動向は、ポンドに最も影響がありますが、ユーロにも影響を与えることに注意が必要です。

なお、東欧諸国も西欧諸国同様、反移民、反EUの機運が高まりつつあります。ハンガリーやポーランド、チェコなどは反EU色を強めています。これらの国々はもちろん、他の東欧諸国の政治動向にも注意が必要です。

このように、ユーロには様々な材料があります。ちなみに、ユーロは、欧州時間に活発に動きます。また、欧州時間がニューヨーク時間とも部分的に重なっている関係で、ニューヨーク時間の午前中もよく動きます。

欧州時間に最も取引される通貨ペアはやはりユーロドルです。さらに、国際決済銀行が2016年に発表した通貨ペア別の取引量は、ユーロドルが最も取引量が多く、1兆1,730億米ドルとなっています。

足元のドルの材料について

米国では、時間当たりの賃金が、労働需給がタイトになったことで上昇圧力が強まり、徐々に加速しています。また、個人消費については底堅く、雇用や所得の改善や設備投資の回復が確認できるなど、景気が徐々に上向いてきています。

そんな米国では、税制改革法案が成立するかどうかが注目のポイントでしたが、昨年末に法人税率の大幅引き下げや個人所得税の最高税率引き下げといった大型減税を行ったことで、次に全米へのインフラ投資の動向が注目されています。

インフラ投資計画は、公約の1兆ドルから1.5兆ドルへ拡大しているものの、まだ具体的な内容は示されていません。

また、米ドルに関しては、利上げペースが注目されています。米国の政策金利の引き上げはドル買いの要因となりますが、政策金利の引き上げ自体はすでに織り込まれているため、利上げのペースに注目が集まっています。

FRBのパウエル議長は就任後初の議会証言で、金融市場について、「緩和縮小をしたものの、景気や雇用、物価の見通しに大きな影響を与えるとは見ておらず、内外需の拡大が企業投資を押し上げるだろう」という内容の発言をし、今後の景気拡大や物価上昇に対しても自信を見せていることから、利上げのペースが速まるのではないかとの見方がされています。

現状、FRBは3回を想定していますが、市場では、4回に増える可能性もあるという見方もあります。そのため、FOMC(米連邦準備理事会)と議長会見に非常に注目が集まっています。

もしも利上げ回数が3回から増えた場合は、現在のところはポジティブサプライズとなり、ドル買いにつながります。

しかし、4回に増える可能性を示唆する発言がパウエル議長や連銀総裁から事前にあるなど、利上げペースが速まる確度が高い場合は、仮に利上げが4回になったとしても、ドル買いが一時的なものになりやすいので注意が必要です。

また、利上げペースが速まることで、輸出企業に悪影響を与えるのでは、というネガティブな見方もあるため、利上げしたにも関わらず、ドル買いにつながらず、むしろ円買いが加速するケースもあります。

現在、米ドルに大きな影響を与えていることの一つが、トランプ大統領が保護主義を強めていることです。トランプ大統領は3月23日から鉄鋼に25%、アルミニウムに10%の関税をかけることを決定しました。

さらに、中国の知的財産権の侵害として、駐豪の産業機器等1300品目に25%の関税をかけました。

それに対し、中国は報復関税として米国産の大豆や牛肉、自動車、飛行機等の106品目に25%の関税をかけることを発表するなど、トランプ大統領の保護主義的な通商政策を発端に、米中の貿易戦争が勃発するのではないかと懸念されています。

今後の動向が注目されますが、貿易摩擦の激化が予想されるニュースが出ると、ドル売りにつながりやすいことに注意が必要です。そのため、目下のところは、米中間の通商政策や、米国の他国に対する通商政策にも注目しましょう。

ドルストレートゆえのトレンドの出やすさ

ユーロドルは、欧米はもちろん、世界中で取引されている通貨ペアです。国際決済銀行によれば、2016年のユーロドルの取引量は1兆1,730億米ドルで、シェアは23.5%と、他の通貨ペアを抑えて堂々の1位になっています。

ユーロドルはクロス円とは違い、ドルストレートの通貨ペアであるため、トレンドが出やすい傾向にあります。そして、一度トレンドが出ると強いトレンドになりやすいため、逆張りではなく、順張りでのトレードが基本になります。

また、ユーロドルは、取引参加者が多いことからイレギュラーな動きにはなりにくい傾向にあります。取引量が多いため、おおむねテクニカルに忠実に動く傾向があるのです。

ただし、ロンドン市場のオープン直後やニューヨーク市場のオープン直後は、大口の注文を流したり、投機筋が活発に動くことから、イレギュラーな動きをすることもあります。

そのため、初心者はある程度相場が落ち着いてからトレードした方が良いでしょう。

ユーロドルの特徴

このような背景があるユーロドルですが、他の通貨と比べてユーロドルはどんな特徴があるのでしょうか。続いて、ユーロドルの特徴を紹介します。

ユーロドルの動く時間帯

ユーロドルは非常に取引量の多い通貨ペアですが、一日中活発に取引されているわけではありません。ユーロが主役の欧州時間やロンドン時間、そしてドルが主役のニューヨーク時間に最も活発に動く通貨ペアです。

欧州時間の場合、よく動くのはロンドン市場が動き出す16時過ぎからです。ただ、欧州の場合、サマータイムを導入していることから、冬時間の期間は1時間後にずれ込んで、17時過ぎによく動くようになります。

その後、ニューヨーク時間が始まるとさらによく動くようになり、21時(冬時間は22時)からの4時間(つまり、ニューヨーク時間の午前中)までは活発に動きます。

一方、オーストラリアやニュージーランドなどのオセアニア時間や、その後の東京時間はどうかというと、動きが鈍くなります。

オセアニア時間の場合、それぞれの自国通貨である豪ドルやNZドルと米ドルとの通貨ペアはよく取引されますが、ユーロドルの取引量は限られます。

また、東京時間についても同様で、ドル円以外のドルストレートの取引量は少なく、クロス円の通貨ペアがよく取引されます。

そのため、ユーロドルを取引するのであれば、欧州時間からニューヨーク時間の午前中までがレートがよく動くので、取引しやすいでしょう。

ユーロドルで気を付けるべき経済指標

ユーロドルの取引に欠かせないのが、米国とユーロの経済指標です。それぞれの経済指標で重要なものは必ずチェックしましょう。

例えばユーロに関しては、毎月発表されるECBの政策金利が挙げられます。また、四半期GDPや生産者物価指数、小売売上高、鉱工業生産などの他、ECB理事会などの重要イベントや、その後のECB議長の発言なども大きな影響を与えます。

一方、ドルに関しては、やはり米・雇用統計が最も注目され、その結果が相場に大きな影響を及ぼします。ドルが絡む通貨ペアは、その結果によって相場が乱高下します。

なお、米・雇用統計の発表がある週は、相場が大きく動きにくい傾向にあります。特に、週の半ばあたりからその傾向が顕著になります。

なお、米・雇用統計以外にも為替相場に大きな影響を与えるものとして、FOMC(米連邦公開市場委員会)があります。FRBの金融政策を決定することから、市場の注目度が非常に高い会合です。

年8回開催され、政策金利はもちろん、景況判断など金融政策の方針が発表されます。そして、3月、6月、9月、12月のFOMCは議長会見も行われるため、特に注目度が上がります。

さらに、FOMC議事録が後日発表されますが、その内容にも注目が集まります。

この他にも、ISM製造業景況指数、ISM非製造業景況指数、ADP雇用統計、小売売上高、消費者物価指数、GDPなどが注目されています。

ユーロドルのトレード手法

ユーロドルの概要や特徴を踏まえた上で、ここからはユーロドルのトレード手法について紹介していきます。

ファンダメンタルズとテクニカルのどちらに重点を置くべきか

ユーロドルはトレンドの出やすい通貨ペアで、取引量が多い分、イレギュラーな動きは比較的少なく、テクニカルが効きやすい傾向にあります。そのため、多くの人がテクニカル分析を利用してトレードしているものと考えられます。

テクニカル分析を基にしたトレードはユーロドルでは前述のとおり有効ですが、長期で取引する場合は、それに加えてファンダメンタルズを取り入れて大きな流れを読むと良いでしょう。

短期トレードの場合は、テクニカル分析を基にしたトレードが有効です。中央銀行の金融政策や各国の経済政策は為替相場に長期に渡り影響を与えます。

そのため、長期トレードの場合は大きな流れを読んで取引することが大切になります。そして、大きな流れの中で一時的に反対方向の流れが起こると、ロスカットされないように対処します。

しかし、短期トレードの場合、大きな流れを意識することはもちろん重要ですが、その中で発生する一時的な反対方向のノイズとも言うべき流れもとらえて利益を狙います。

そのため、短期トレードは、テクニカル分析を中心に為替相場を分析した方が、効率的に利益を得ることができます。

このように、トレードスタイルによって、何を基にトレードするかが異なります。ユーロドルを取引する前に、自分が短期トレードを行うのか、それとも長期トレードを行うのかきちんと考え、投資戦略を練りましょう。

ユーロドルのトレード手法例

ここでは、MACDと移動平均線を使ったトレード手法を紹介します。ユーロドルはトレンドの出やすい通貨ペアですので、明確なトレンドが発生した時の利益獲得を狙います。

また、この手法では1時間足でエントリーポイントと利益確定ポイントを見極めます。ローソク足は、1時間足、4時間足を使います。

また、MACDはFastを48、Slowを104、Signalを9にし、1時間足に表示させます。移動平均線は10日を使い、4時間足に表示させます。

1時間足のMACDのMACD線がシグナルを下から上に抜けた時に、4時間足の10日移動平均線が上向きになっていたら、買いでエントリーします。

反対に、1時間足のMACDのMACD線がシグナルを上からから下に抜けた時に、4時間足のローソク足の10日移動平均線も確認し、下向きになっていたら売りでエントリーします。

利益確定ポイントは、買いエントリーの時は、1時間足のMACD線がシグナルを上から下に抜けた時に利益確定し、売りエントリ―の時は、1時間足のMACD線がシグナルを下から上に抜けた時に利益確定します。

まとめ

今回は、ユーロドルの基本的な知識からトレード手法までの解説を行いました。ユーロドルは動きが読みやすく、初心者の方でも取引しやすいと言われているので、今回の解説を踏まえて、ユーロドルに取引にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

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監修者紹介/FX専門家 五十嵐勝久

中央大学経済学部卒。アルゴ株式会社代表取締役。銀行や証券、FX会社に勤務し、営業、企画、マーケティング部に所属。40歳で会社を辞めて起業。現在はFXや証券会社などのプロモーション業務、システム開発を行う一方、システムトレーダーとしても活躍。

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